東日本大震災で多くの被害をもたらした液状化による住宅被害は、１都８県で約２７,０００棟に上りました。そのため、震災以後、大手の建設・地盤改良業者等が液状化対策工法を開発・実施していますが、大規模で費用が高額であったり、実際の地震を経験していないため、効果が検証されていないなど、費用対効果が不透明なのが現状です。
最終更新日:
2020-01-21 09:42:09.0
上記では、電子ブックの一部をご紹介しております。
【評定取得】基礎の性能を損なうことなく修復しやすい機構で、液状化の際に安価で速やかな修復を実現
液状化する地盤に対して、確かな地盤対策工法は？
・地震の発生は予知できない
・地震の規模は予知できない
・液状化発生の有無は予測できない
・液状化発生の程度は予測できない
・液状化による不同沈下量は予測できない
・修復工事費用は予測できない
そこで、地震時にはある程度の不同沈下による戸建住宅の被害は避けられないという前提にたち、可動式のナットで長さの調整が可能な構造を有するモードセルアンカーボルトにより、傾いた土台をジャッキアップで水平に出来る仕組みを新築時にあらかじめ組み込めば、本来の基礎の強度を損なうことの無い修復が可能になると考えました。
これを初めて実現するのがモードセルアンカーボルトによるモードセル工法です。
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太洋基礎工業株式会社
