株式会社矢野経済研究所

2020テレワーク関連ソリューションの実態と将来予測

最終更新日: 2020-07-03 11:48:02.0
矢野経済研究所のテレワーク関連ソリューションに関するマーケットレポートです。

2020年5月新型コロナウイルス感染症の対応として緊急事態宣言が発令され多くの企業が一斉に在宅勤務を中心としたテレワークを開始した。政府が提唱する新しい生活様式においてもテレワークの継続が呼びかけられている。この影響でWeb会議ツールやビジネスチャット等を利用したコミュニケーション機会が急増する等企業のIT環境は大きく変わりつつある。利用された/高い評価を得たサービス・製品を明らかにする。
他方でマネジメントの難しさや捺印などアナログ業務が妨げになるといった課題も明らかになった。長年定着しなかった日本企業のテレワークだがこの機に本格的な変化が起きるか、分析と予測を行う。

■ポイント
●テレワークのために利用/導入されたツールの利用率とシェア、評価(Web会議、ビジネスチャット、オンラインストレージ、プロジェクト管理ツール)
●テレワーク関連ソリューション市場規模(テレビ・Web会議システム、ワークフロー、働き方改革ソリューション)
●経営層・マネジメント層へのアンケート調査によるテレワークの評価や課題

発刊日:2020/06/26 体裁:A4 / 188頁 定価:180,000円(税別)

基本情報

■構成
1章 ポストコロナの働き方
2章 テレワーク関連ソリューションの利用実態と市場動向
3章 データ編
4章 テレワーク実施状況の 国際比較

発刊日:2020/06/26 体裁:A4 / 188頁 定価:180,000円(税別)

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