最終更新日:
2024-06-04 14:56:18.0
矢野経済研究所の xEV用インフラ市場に関するマーケットレポートです。
日本では新規参入企業による設置数増加や補助金の後押しもあり2023年の公共用普通／急速充電器は30,795台、2030年に最大253,000台まで拡大すると推計した。
一方で設備の老朽化、採算の悪化などの理由から充電器の撤去も増えており整備の遅れも顕在化してきている。BEVの給電方式はコネクタ式、バッテリ交換式、接触式と多様化している。なかでも走行中ワイヤレス給電は、バッテリ搭載量を減らせることから、現行のBEVと比較してLCAで優れ、販売価格の低減も見込める技術として注目されており、国際標準化に向けた議論や世界各地で実証が行われている。
本レポートでは、これらxEV用インフラに注目し、技術動向と運営事業者の戦略を分析することで将来を展望する。
■ポイント
●世界における公共用充電器の整備台数は2030年に最大で1,270万台まで拡大
●xEVの普及に必要不可欠な各種インフラを網羅、最新の技術動向を収録
●世界17ヵ国、インフラ運営事業者21社の最新動向と戦略を徹底分析
発刊日：2024/02/29 体裁：A4 / 211頁
価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円）
基本情報
■構成
第1章 xEV用インフラ市場の概況
第2章 国別におけるxEV用インフラ市場の現状
第3章 xEV用インフラの技術動向と将来展望
第4章 主要xEV用インフラ関連企業の動向
図表目次
発刊日：2024/02/29 体裁：A4 / 211頁
価格（税込）：198,000円（本体価格：180,000円
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